当事務所が月刊『不動産鑑定（住宅新報社）』に連載した記事をご紹介します。
この記事は、鑑定業界の新人に実務の基本を伝えるために執筆したものですが、ご依頼者の皆様が鑑定評価書の中身をより深く理解したいときにも役立つと思います。
評価書の役割は価格や賃料をご報告することですが、それは同時に、対象不動産の長所や短所、不動産価格の成り立ちを詳細にご説明することでもあります。せっかく鑑定評価をご依頼いただくのであれば、ぜひ、評価書を通じて対象不動産に関する理解を深めていただき、組織内の意思決定や取引先等との交渉にお役立てください。
更地の比準価格の求め方(1) 不動産鑑定2008年8月号
更地とは、建物や借地権等の付着していない宅地を言います。更地価格の求め方には、「取引事例比較法」「土地残余法」「開発法」など数種類の手法がありますが、まずは最も基本的なものをご紹介します。
ダウンロード：更地の比準価格の求め方(1)更地の比準価格の求め方(2) 不動産鑑定2008年9月号
不動産鑑定士は、ご依頼者様や関係者様に対して重い説明責任を負っています。例えば、取引事例価格と比較する場合は、比較項目の選択や比較内容の一つ一つに細心の注意を払っています。
最有効使用の判定 不動産鑑定2008年10月号
不動産の価値は、その不動産の「最有効使用」により大きく異なります。例えば、最有効使用の如何によっては、「土地・建物一体の価格」が「土地のみの価格（更地価格）」を下回ることもあり得ます。
原価法 不動産鑑定2008年11月号
ビルやアパート、戸建住宅の価格の求め方の一つに、土地価格・建物価格の合計からアプローチする手法があります。一見単純な手法ですが、価格形成要因の一つ一つを丁寧に手法へ反映させなければなりません。
収益還元法(1) 不動産鑑定2008年12月号
収益還元法とは、不動産の生み出す収益から価格へアプローチする手法です。平成バブルの反省から、不動産取引の意思決定における「収益性の検討」は不可欠の手続きとなっています。
収益還元法(2) 不動産鑑定2009年1月号
不動産鑑定士は、買手の視点に立って年間の収入・支出とその将来動向をできるだけ詳細に予測するよう努めています。対象不動産の将来収支は、その価値の多寡に直結しているからです。
収益還元法(3) 不動産鑑定2009年2月号
現在、DCF法は、投資家の取引意思決定ツールとして広く活用されています。現実の取引価格は「買手の意思決定基準」により決まるため、鑑定実務においてもDCF法の役割は大きくなっています。
更地の収益価格の求め方 不動産鑑定2009年3月号
更地価格の求め方の一つに「土地残余法（収益還元法の一種）」があります。手順は少し複雑ですが、対象地の最有効使用を最も正確に表すことができ、かつ、不動産鑑定士の力量をよく推し量ることができる手法です。
借地権の鑑定評価(1) 不動産鑑定2009年4月号
旧法借地権の価値は、借地契約内容に大きく左右されます。例えば物的状況が同じでも、契約内容の如何によって、更地の価値に近似することもあれば、価値のほとんどないこともあります。
借地権の鑑定評価(2) 不動産鑑定2009年5月号
平成3年の借地借家法制定以降、定期借地制度を活用したマンションや沿道サービス施設、流通施設などが増えています。定期借地権価格の求め方と併せて、借地権付建物の価格の求め方をご紹介します。
区分所有建物の鑑定評価
順次「鑑定工房memo」にUPします
市場家賃の鑑定評価
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継続家賃の鑑定評価
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